そうすけブログ.com

普段から海外のお店からスマートフォンやタブレットといった端末類の価格情報を紹介している当ブログ「そうすけブログ.com」ですが、「掲載している費用の算出方法がわかるとより内容が理解しやすい」という人も多いのでは?なんてふと思いました。

そもそも私自身も今でこそ個人輸入による海外スマホの購入を楽しんでいますが、はじめて個人輸入をしてみようと思った時などは、ネットを調べても断片的にしか情報が見つからず「いったいどこでどんな費用が発生するのか……」なんて不安に思っていた経験も。

そこで今回は いつも当ブログで価格情報を紹介する際に用いている用語の説明(あるいは費用の算出方法) について、一度整理しておくことにします。

もちろん、例えば「輸入消費税の計算方法」なんかは自分で海外から端末を個人輸入する際の費用試算に役立ててもらえます。つまり人によっては「当ブログを読む」以外の場面においても活用してもらうことができるはずです。

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当ブログで使う主要な用語

当ブログで主に紹介しているガジェットショップ(端末の販売元)はいくつかありますが、基本的にこういった海外での価格情報を紹介する際に決まって使う用語は次の4つ。言い方を変えれば、個人輸入によって海外から端末を購入する際の費用計算において、これらのポイントは欠かせないものともいえるでしょう。

  • 本体価格
  • 配送料
  • 輸入消費税
  • 為替変換手数料

今回はこれらをひとつずつ順番に、それぞれ「どういった費用を指し示して使っているのか」「どう計算できるのか」といった内容で説明していきます。

なお、以降紹介する内容は税関のホームページでも情報を探すことができます(私もよく読んで勉強しています)。

本体価格

まずは「本体価格」。これはそのまま 購入する商品本体の価格(代金) を意味するものとして使用しています。

Expansys や 1ShopMobile.com といった当ブログでもお馴染みのショップでは、商品ページに記載されている価格が税抜きとなっています。

また Clove や Handtec などイギリスに販売拠点を持つガジェットショップでは付加価値税(VATと表記されるもの)を込みにした価格表示もされていますが、これはあくまでイギリス国内から購入した場合に適用されるもの。当然ながら国が変われば適用される税の種類、税率も異なります。

そのため、日本から輸入する場合には VATを除いた価格(=本体価格) をベースに購入費用を試算していくことになります。

なお「消費税はかからないのか?」というとそうではありません。この点に関しては後ほど「輸入消費税」の項目で触れますが、海外から日本に輸入される際、税関を通過する時(通関時)に日本向けの消費税が課せられることになります。

配送料

続いて「配送料」。これも言葉そのままで 販売元から購入者の元へ配送する際にかかる運送料金 を意味しています。

当サイトにおいては(比較的最近であれば)「日本国内住所宛てへの配送料」と記載するようにしています。これは当サイトに訪れる読者の方には国外に居住されている方もいるであろう、という点を踏まえてのものです(実際にアクセス解析にも履歴が残っていますので)。

輸入消費税

次は「輸入消費税」。個人輸入になれない方の場合、もっとも聞き慣れないもの(=難しそうなイメージ)のひとつではないかと思います。

この輸入消費税は先ほど触れた 輸入時(海外から日本国内に輸入される際)に税関より課せられる消費税 のことを指しています。海外ショップから輸入した際には、宅配ドライバーに現金で支払う、あるいは後日振込みやコンビニ払込で支払う、といった形で支払うことが(これまでの経験からすると)一般的といえます。

ちなみにこれは基本的には 近所のスーパーなどで買い物をした際に発生する消費税と変わらないもの です。そのため、ざっくりとした税率は2016年3月時点においては8%となっています。

ただし輸入消費税(というかは消費税)は細かく見ると「(内国)消費税」と「地方税」に分かれており、消費税率が8%である2016年3月時点におけるそれぞれの税率は以下のとおりです。

  • 消費税:6.3%
  • 地方税:1.7%

当然ながら、消費税率が変更となるとこの 輸入消費税 も税率が変更されるので注意が必要です。

輸入消費税を計算する際の元となる金額は 課税価格 と呼ばれており、基本的には 本体価格+配送料+保険料の合計(100円未満切り捨て) で計算できます。

なお当サイトで取り扱う販売元(ショップ)に関しては保険料の個別上乗せはなし(あるいは配送料内に込となっている)であることから、実質的には 課税価格=本体価格+配送料 と考えてもらえればよいでしょう。

また当サイトで価格情報に関する記事を頻繁に読んでくださっている方は既にお気づきかもしれませんが、少し前より購入費用に関する表記内容を若干変更しています。

記事内でも「(個人輸入扱いとした場合における)」といった文言を記載するようにしていますが、これは 個人輸入扱いとして認められると、上記の課税価格にそのまま税率をかけるのではなく、課税価格の6割(0.6をかけた金額)に税率をかける、といった特例が適用される ためです。

詳しくは上に示した税関のホームページにて確認いただけますが、2の項をみると以下のように記載されていることがわかります。

個人の方がご自身の個人的使用の目的で輸入する貨物の課税価格は、海外小売価格に0.6をかけた金額となります。その他の貨物の課税価格は、商品の価格に運送費および保険料を足した金額になります。

なお「では個人輸入とは?」という問いに関しては、同じく税関のホームページ内にあるカスタムスアンサーにて以下のような記述を見つけることができます。

個人輸入についてはっきりとした定義はありませんが、一般的には「外国の製品を個人で使用することを目的として、海外の通信販売会社、小売店、メーカーなどから、個人が直接購入すること」といわれています。

ざっくりといえば 個人輸入とは 個人で使うために海外から物品を輸入した場合 を指し示す といえるでしょう。なので、例えば輸入したものを国内で販売する(オークションなど)目的で輸入したものにおいては、0.6がけがされない課税価格をベースに輸入消費税が計算されることになります。

ただ具体的にどういったもの(荷姿やサイズなど)を判断基準として「個人輸入」「それ以外」と判断されているのかははっきりとわからないところ。

少額輸入貨物の簡易税率に関する説明を読む限り、金額として 本体価格が20万円以下かどうか はひとつの基準として読み取れます。ただそれ以外にも、例えば明らかに個人で使用するには多い数量をまとめて輸入した場合なども、個人輸入扱いとされないケースがあるのでは?と思います。

また輸入消費税にはこれ以外にも特例があります。これも上記 少額輸入貨物の簡易税率のページ(3の項)に記載されていますが、課税価格が1万円以下の荷物に対しては消費税は免除 となります。

課税価格が1万円以下の貨物の場合、原則として、関税、消費税および地方消費税は免除されます。ただし、酒税およびたばこ税・たばこ特別消費税は免除になりません。また、革製のバッグ、パンスト・タイツ、手袋・履物、スキー靴、ニット製衣類等は個人的な使用に供されるギフトとして居住者に贈られたものである場合を除き、課税価格が1万円以下であっても関税等は免除されません

個人輸入にあたっては上記ふたつの特例が適用されるため、0.6がけした課税価格が1万円以下(つまり個人輸入扱いであれば0.6がけする前の課税価格が16,666円以下)であれば、輸入消費税はかからない ということになります。

なおここまで読んでいて「関税は?」と思う方もいるかもしれません。

こちらも詳細は以下税関のホームページ内にある輸入統計品目表(荷物の分野別に関税率が示された表)の番号(H.S.code)85.17 を確認するとわかりますが、スマートフォンなどの 電話機(携帯回線網用その他の無線回線網用の電話を含む) は無税扱い(関税はかからない)となっています。

つまり スマートフォンを個人輸入する場合に気にすべき税金は基本的に輸入消費税だけ ということになります。

少し長くなりましたが、ここまで説明した内容を踏まえた 輸入消費税の具体的な計算方法 は以下のとおりです。

  • ①消費税=課税価格x0.063 ※100円未満切り捨て
  • ②地方税=①x17/63 ※100円未満切り捨て
  • 輸入消費税=消費税(①)+地方税(②)

こちらは税関ホームページ内のカスタムスアンサーにも説明があるので、併せてチェックしてみるとよいかもしれません。

なお通関時の申告が外貨でされている場合、日本円へと変換する際に用いられる為替レートも税関のホームページ内で確認することが可能です。これを見ると、レートの更新は週単位であることがわかります。

為替変換手数料

ここまで「本体価格」「配送料」「輸入消費税」といった用語を説明してきましたが、残る一つとなるのが「為替変換手数料」。こちら 為替事務手数料 などと呼ばれていることもあるもので、クレジットカードに外貨で請求が来た場合、それを日本円に変換する事務手数料としてカード会社に払う費用 となっています。

Expansys のようにもともと価格設定も日本円、代金の請求も日本円、といったショップで買物をした際には気にする必要がありません。一方 1ShopMobile.com や Clove、Handtec といった代金の請求が外貨(米ドルや英ポンドなど)でされてくる場合には意識しておく必要があるものとなります。

クレジットカード会社が外貨を円に置き換える際には、各カード会社が独自で定める為替レートがベースとして使われます。日本国内で使われている主要なカード会社に関しては、以下でその日毎のレートを確認できます。

そしてここに 為替変換手数料(為替事務手数料) と呼ばれる規定の率(手数料に相当)をかけたものが、外貨から日本円へ金額を変換する際のレートとして使われます。ちなみに 為替変換手数料 に関しては、これもまたカード会社によって異なっているものの、その多くは 1.60~1.63% となっています。

なお海外のAmazonを利用して買い物をする場合などは、請求通貨を外貨(米Amazon.comなら米ドル)と日本円から選択できる場合があります。この場合、日本円で請求を指定するとAmazonが定める独自のレートで換算されてることになります。

Amazon独自の換算レートは上記クレジットカード会社が定める独自レート+為替変換手数料を加味したものよりもやや割高になっていることが多くなっています。そのため「(500円でも1,000円でも)できる限り安く入手したい」といった場合はそれぞれをよくチェックしてみるとよいかと思います。

まとめ:購入費用の概算見積もり額の計算式

以上、ここまで当ブログ(そうすけブログ.com)においてよく使う「本体価格」「配送料」「輸入消費税」「為替変換手数料」といった用語を改めて説明してみました。

最後に、これらを踏まえた購入費用(購入にかかる総額)の概算見積もり額の計算方法についてをまとめておきます。以下のとおりです。

購入費用の概算見積もり額 = 本体価格 + 配送料 + 輸入消費税

※本体価格や配送料が外貨で設定されている場合は日本円換算時に為替変換手数料を加味

なお当ブログでは(ここ最近では)Masterカードのレートに為替変換手数料1.63%をかけて費用を算出しています。紹介する計算後の費用はなるべく複数回チェックして誤りがないことを確認してから掲載するようにはしていますが、本当に購入を検討している端末などの情報に関しては、自身でも計算して確かめてみるとなお安心して購入を検討できるかもしれませんね。

また、紹介頻度の高いショップに関しては、改めて購入費用の概算見積もり額の計算方法を具体的に紹介できればと思います。

最後に

少し長くなりましたが、当ブログ「そうすけブログ.com」をより楽しんでもらうために、今回は価格情報に関する記事を読む際のポイントを整理して紹介してみました。

冒頭にも書いたとおり、これだけで自分でも費用の計算ができたりしますので、ぜひ自身でも活用してみてください。